ドローン犯罪を未然に防ぐ「ドローンDNA検出システム」を開発するUAS社

ドローン犯罪を未然に防ぐ「ドローンDNA検出システム」を開発するUAS社

2017年は産業用ドローン元年と言われているが、一方でドローンの性能が向上することは、新たな犯罪の火種になる。その危険性について警鐘を鳴らし、ドローンを識別する検出システムを開発している会社が米国にある。


ドローンを使った犯罪の数々と危険性

 アメリカのテネシー州にあるUnmanned Aerial Specialists(UAS)社は、ドローン検出システムを販売している。同社のサイトには、その必要性を訴える動画が掲載されている。その動画によれば、ドローンは数多くの犯罪に悪用される危険性を秘めている。
 同社が製作した動画の前半では、ドローンがどのような性能を備えているかを紹介し、無人で自動操縦が可能になり、遠距離まで飛行できると説明している。そして、その性能を活用することで、麻薬などを密輸したり、囚人に武器を届けることが可能になると指摘する。また、過去に航空機と接触しそうになった事例や、空撮用のカメラで盗撮などの危険性があると解説している。さらにWifi無線通信を悪用したデータのハッキングや、イベントを台無しにしたり、要人を狙う様子などが紹介される。最後は、ドローンに取り付けたエアガンで標的を撃ち、凶器にもなる可能性を示唆する。

不正なドローンを検出するシステムの必要性を訴えるUAS社

UAS社のドローン検出システム

 ドローンによる犯罪や将来的な危険性を警告するUAS社は、ドローンを検出するシステムを開発し販売している。DeDrone(デ・ドローン)と呼ばれる検出システムは、2.5GHzのWifiセンサーとソフトウェアで構成されている。Wifiセンサーは、ドローンから発信されるWifi通信をスキャンする。そして、そのスキャンデータから、ソフトウェアがドローンのDNAと呼ばれる機体固有の電波パターンを検出する。ドローンが発信する電波からは、機体名やSSIDにMACアドレスなどが検出できるので、そこからどんな種類のドローンが付近を飛行しているかをWifi電波の届く範囲で察知できるようになる。その結果、守りたい設備や地域において、不正なドローンが飛行していないかを警備できる。
 電波法などの関係から、UAS社の検出システムがそのまま日本で利用できるかは未定だが、今後さらに国内でもドローン活用が進めば、このような自衛策を検討するケースが増えるかも知れない。

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