建築学会が「第1回建築ドローンシンポ」 国の動向、民間の事例など報告

建築学会が「第1回建築ドローンシンポ」 国の動向、民間の事例など報告

 一般社団法人日本建築学会材料施工委員会耐久・保全委員会は5月18日、「第1回建築ドローンシポジウム 建築×ドローン2017」を建築会館ホールで開催した。当日は立ち見が出るほどに観覧者がつめかけ、関心の高さを伺わせた。


建築の現場にドローンを活用するテーマに会場は満席となった=18日、東京・港区芝の建築会館

 シンポジウムは、建築業界では住宅ストックの増加、建築物の老朽化と課題が増え続けているにもかかわらず、維持管理予算の削減、人材不足などに直面していることから、打開策としてドローンに期待が寄せられていることを背景に、ドローン活用の可能性を見出す場として開催された。
 国土交通省国土技術政策総合研究所の眞方山(まかたやま)美穂氏は、国交省が2015年以降、ドローンの活用を盛り込んだアイ・コンストラクション(i―Construction)を提唱し続けている背景に、生産性が高める必要性が高まっていると指摘。外壁調査などでは精度、コスト、速度、記録などの面から、ドローンの活用に機体が高まったと背景を説明した。また、平成29年度中に「ドローンを使った非接触式と呼ばれる診断方法を検討し、指針をまとめる」と述べた。
 国立研究開発法人建築研究所の宮内博之主任研究員は、老朽化した住宅の増加で点検の必要性が高まっていることを背景に、点検合理化を検討する一貫として、建築学会内に「UAVを活用した建築保全技術開発ワーキンググループ」を設置したと紹介。DJIのファントム(Phantom)4や自律制御システム研究所(ACSL)の「MS―06LA」などのドローンを使って、集合住宅の外壁調査に取り組んだ様子を動画で説明し、「活用には法的、技術的に解決すべき課題がある」とまとめた。
 三信建材工業代表取締役の石田敦則氏は、衛生利用測位システム(GPS)に頼らない非GPS環境でドローンを活用したインフラ点検に取り組んでいることを報告。ACSLが開発した、非GPS環境下で自律航行を可能にする技術、SLAMを使い、橋梁のひび割れを確認した事例を紹介した。
 このほか、企業の事例、大学の研究成果などが続き、多くの参加者が熱心に聞き入っていた。

打音検査、直接目視が基本となっている建造物の外壁検査に、ドローンを使った非接触式導入を検討し、指針をまとめると話す国土交通省国土技術政策総合研究所の眞方山(まかたやま)美穂氏。

建築の分野におけるドローン活用の先駆者として、特に非GPS環境下での現場の実際を紹介する三信建材工業代表取締役の石田敦則氏

建築会館入り口に置かれた自律制御システム研究所が開発したACSL PF-1。シンポジウム参加者の注目を集めた。

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