エンルートに関する記事


エンルート、RIEGLスキャナ搭載機「LS1500R」を11月8日に発売 バッテリー含め25㎏未満で20分飛行

エンルート、RIEGLスキャナ搭載機「LS1500R」を11月8日に発売 バッテリー含め25㎏未満で20分飛行

 産業用ドローン製造のエンルート(埼玉県)は7日、オーストリアの測量機器メーカー、RIEGL製レーザースキャナ「VUX-1UAV」を搭載した新型機「LS1500R」を11月8日に発売すると発表した。機体、バッテリー、測量機材をあわせた重量は21.4㎏と25㎏未満に抑え、専用バッテリーで20分飛行可能だ。


次世代農業EXPO2018で見た、進化する日本の農業ドローン(下)

次世代農業EXPO2018で見た、進化する日本の農業ドローン(下)

2018年10月10日。幕張メッセで第5回 次世代農業EXPOが開催された。レポートの後半では、ハイブリッド機や粒状散布装置など、日本独自の取り組みを中心に紹介する。(田中亘)


i-Construction推進展① 測量、点検シーンでの非GPS環境下にけるドローン活用事例が目白押し

i-Construction推進展① 測量、点検シーンでの非GPS環境下にけるドローン活用事例が目白押し

建設現場の生産性を向上し、国土交通省が推進する「i-Construction」の推進を支援することを目的に、7月18日~20日、東京ビッグサイトで「i-Construction推進展」が開催させた。ドローンを活用したソリューションは、当たり前となり、特に非GPS環境下で精度の高い運用に、来場者の関心が集まっていた。


エンルートM’sによるエンルートラボへの出資により「イームズグループ」新体制へ

エンルートM’sによるエンルートラボへの出資により「イームズグループ」新体制へ

株式会社エンルートM’s(福島県福島市 代表取締役 辺見 俊彦)は、 株式会社エンルートラボ(埼玉県ふじみ野市 取締役社長 伊豆 智幸)の、 第三者割当増資引き受けにより、 3月1日付けでエンルートラボの92.6%の議決権を取得し、 子会社化したと発表した。


NEDOが橋梁点検に用いる無人航空機の性能評価基準策定に向けた飛行試験を実施

NEDOが橋梁点検に用いる無人航空機の性能評価基準策定に向けた飛行試験を実施

NEDOは、富士通、日本電気、イクシスリサーチ、エンルート、プロドローンとともに、橋梁点検のための無人航空機の性能評価基準策定に向けた飛行試験を千葉県東金市で実施した。


ヘリからドローンは見えるのか NEDO、SUBARU、エンルート、プロドローンが南相馬で実験

ヘリからドローンは見えるのか NEDO、SUBARU、エンルート、プロドローンが南相馬で実験

 ヘリコプターの操縦者は、ドローンを見ることができるのか、などについて、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と関連事業者が、12月15日、福島県南相馬市に整備中の復興工業団地内福島ロボットテストフィールドで実験し、その様子を公開した。


【橋梁・トンネル技術展】エンルートが開発中のドローン用衝突防止システムを展示

【橋梁・トンネル技術展】エンルートが開発中のドローン用衝突防止システムを展示

幕張メッセで開催中の橋梁・トンネル技術展のドローンエリアに出展した株式会社エンルート(本社:埼玉県朝霞市、代表取締役:瀧川正靖)は、開発中の衝突防止システムを搭載したドローンZion PG700を展示していた。


エンルートが9億円増資 JSATグループが発表 同グループの完全傘下に

エンルートが9億円増資 JSATグループが発表 同グループの完全傘下に

 産業用ドローンの開発、製造などを手掛ける株式会社エンルート(埼玉県)は、9億円の増資を実施したと発表した。同社はスカパーJSATグループの一角で、同グループはこの増資などにより10月20日付で100%の議決権を取得した。エンルートはこの増資を機に、量産体制の構築、安全管理、品質管理の充実など事業を加速させる。


エンルートの5L機フルモデルチェンジ、TEADの多彩なドローン活用など〜「第4回 次世代農業EXPO」

エンルートの5L機フルモデルチェンジ、TEADの多彩なドローン活用など〜「第4回 次世代農業EXPO」

先進技術で農業を強くする「第4回 次世代農業EXPO」が、10月11日〜13日に幕張メッセで開かれた。今年はドローン関連出展社も多く、農薬散布はもとより、精密農業に関する出展も目立ってきた。積極的にドローンを活用する動きが広く定着してきたということで、今回はまだ記事化しきれてないものを紹介する。


エンルート、世界初の標定点不要なドローン測量システムを開発 スカパーJSATが発表

エンルート、世界初の標定点不要なドローン測量システムを開発 スカパーJSATが発表

 スカパーJSATは8日、子株式の衛星ネットワーク(SNET) が、TSトラッキングUASを標準搭載した空中写真測量専用ドローン「enRoute QC730-TS」の発売を発表した。SNETの子会社である産業ドローンメーカー、エンルート(埼玉県)が開発、製造した。標定点不要で測量できる世界初のシステムという。


埼玉県の上田知事がエンルートを訪問 ブログに「国内最大手が埼玉の会社でびっくり」

埼玉県の上田知事がエンルートを訪問 ブログに「国内最大手が埼玉の会社でびっくり」

 産業用ドローン事業を手掛ける株式会社エンルート(埼玉県朝霞市)は8月25日、埼玉県の上田清司知事の訪問を受けた。これは上田知事が県内の企業を訪問して、経営者や企業関係者と直接、意見交換をする「とことん訪問」の一環で、上田知事はドローンのフライトを視察したり、取り組みや市場環境についての説明を受けたりした。


日本の農家のニーズを学んで進化を続けるエンルートの最新ドローン(3)

日本の農家のニーズを学んで進化を続けるエンルートの最新ドローン(3)

国内で100台を超える販売実績を誇るエンルート社の農業用ドローンZion(ザイオン)AC940-D。その上位モデルで最大9リットルの薬剤を積載できる新型がZion Ac1500。その開発の経緯と特長について、機体の開発に携わってきた技術開発本部長の斉藤昇氏に聞いた。


日本の農家のニーズを学んで進化を続けるエンルートの最新ドローン(2)

日本の農家のニーズを学んで進化を続けるエンルートの最新ドローン(2)

2014年に、農家からの問い合わせに応える形で誕生したエンルート社の農業用ドローンZion AC940-D。機体の設計や開発は順調に進んだが、農家へ普及させるためには、越えなければならない制度の壁があった。その取り組みの経緯について、開発に携わってきた同社技術開発本部長の斉藤昇氏に聞いた。


エンルートが直営ドローンフィールド開設、新操縦士養成プログラム「E.R.T.S.」始動!

エンルートが直営ドローンフィールド開設、新操縦士養成プログラム「E.R.T.S.」始動!

 国産ドローンの大手、株式会社エンルート(埼玉県朝霞市、瀧川正靖社長)は5月23日、千葉県東金市で専用設備を備えた「エンルート・ドローンフィールド東金」をオープン、直営スクールも同時に開校し同社の産業用ドローンを使いこなす人材を育成する教育プログラム「E.R.T.S.」の運用を開始し、同社スクール事業が本格化した。


日本の農家のニーズを学んで進化を続けるエンルートの最新ドローン(1)

日本の農家のニーズを学んで進化を続けるエンルートの最新ドローン(1)

国内ドローンメーカーのエンルート社で、創業当時から技術者として機体の開発に携わってきた技術開発本部長の斉藤昇氏に、農業用ドローン開発の歴史と今後について聞いた。


「ユーザーのニーズをワンストップで」 新生エンルートの展望は⁉ 瀧川社長を直撃!

「ユーザーのニーズをワンストップで」 新生エンルートの展望は⁉ 瀧川社長を直撃!

 国内ドローン大手、エンルートが、新本社での事業を5月に開始し新体制として本格的にスタートを切った。2006年の創業以来経営を率いてきた伊豆智幸氏は経営から退いて技術顧問に就任。社長を継いだ瀧川正靖氏は、「開発、設計から販売、保守、スクール運営までユーザーにワンストップでサービスを提供する」と利便性を追求する方針だ。


エンルート、本社移転・営業開始日のお知らせ

エンルート、本社移転・営業開始日のお知らせ

株式会社エンルート(本社:埼玉県ふじみ野市、 代表取締役社長:瀧川正靖、 以下エンルート)はこのたび、 業務の拡大に伴い本社を下記住所に移転し、 2017年5月8日より営業を開始することになった。


ヤマハ発動機・エンルートが産業用ドローン分野での業務提携に向けた検討を開始

ヤマハ発動機・エンルートが産業用ドローン分野での業務提携に向けた検討を開始

ヤマハ発動機株式会社(以下ヤマハ)と株式会社エンルート(本社:埼玉県ふじみ野市、 代表取締役社長:瀧川正靖)は、 産業用ドローン事業での業務提携に向けた検討を開始したと発表した。


Japan Drone 2017速報・国内のパートナーとの連携が際立つエンルートの産業用ドローン

Japan Drone 2017速報・国内のパートナーとの連携が際立つエンルートの産業用ドローン

Japan Drone 2017に出展した国内ドローン製造メーカーのエンルート社は、数々の実証実験で使われた機体や、国内の主要なビジネスパートナーと連携したソリューションを展示していた。


エンルートのドローン7機種が、国交省への飛行許可・承認申請で資料の一部を省略することができると認定

エンルートのドローン7機種が、国交省への飛行許可・承認申請で資料の一部を省略することができると認定

株式会社エンルート(埼玉県ふじみ野市、 代表取締役社長:伊豆智幸)の自社オリジナルブランド、 Zion(ザイオン)製品の7機種が、 国土交通省へのドローンの飛行許可・承認申請にで、 「資料の一部を省略することができる無人航空機」として認定された。