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オリジナルの記事一覧

DJI、インターネット通信を停止しデータの機密性を保持する「ローカルデータモード」を開発

DJI、インターネット通信を停止しデータの機密性を保持する「ローカルデータモード」を開発

大手民生用ドローンメーカーのDJIは、8月16日付のリリースで、ドローン操縦アプリからインターネット通信を停止できる「ローカルデータモード」を開発していると発表した。


ドローンジャパンの「ドローン米」プロジェクト リモートセンシング旭川ルポ

ドローンジャパンの「ドローン米」プロジェクト リモートセンシング旭川ルポ

ドローンを活用した農業で日本の土づくりを世界に発信するドローンジャパン(東京都千代田区)が、2017年度に推進する「ドローン米」プロジェクトを知るため、ドローンジャパンの春原久徳会長と勝俣喜一朗社長が稲作と畑作の生育調査を行うドローンによるリモートセンシングの現場に同行した。


「強み」持つドローン関連4社がアライアンス結成 包括ソリューションや千葉・君津の4万㎡フィールドを提供

「強み」持つドローン関連4社がアライアンス結成 包括ソリューションや千葉・君津の4万㎡フィールドを提供

 株式会社アイネット、Dアカデミー株式会社、トライポッドワークス株式会社、ドローン・ジャパン株式会社の4社は8月8日、ドローンを活用したビジネスの実現を加速させるため、「ドローン・ビジネス・リアライジング・イニジアチブ・ジャパン(DBRIJ)」を設立すると発表した。8月28日から活動を始める。


新潟市がドローン実証プロジェクトの水稲空撮を公開

新潟市がドローン実証プロジェクトの水稲空撮を公開

8月7日。農業特区に指定されている新潟市は、有限会社米八圃場(新潟市南区、代表取締役:加藤誉士寛)でドローンを活用した「水稲のモニタリングおよび栽培管理」の実証実験の様子を公開した。


領空侵犯ドローンに妨害電波で対抗 政府が検討、法改正も視野

領空侵犯ドローンに妨害電波で対抗 政府が検討、法改正も視野

 政府が、ドローンによる領空侵犯への対処策として、海上保安庁の巡視船に電波妨害装置を搭載しドローンの飛行を阻止する検討に入ったことが7月30日、分かった。(沖縄県石垣市)周辺で5月に中国公船から飛行したとみられるドローンが領空を侵犯したことを受けた措置。


国交省航空局がHPを更新 ドローン講習の管理団体7、講習団体は81に

国交省航空局がHPを更新 ドローン講習の管理団体7、講習団体は81に

 国交省航空局はドローン操縦技能の講習で一定の要件を満たした機関を「講習団体」と、講習団体を管理する「管理団体」について8月1日付で更新し、航空局のホームページで掲載した。8月1付現在で管理団体は7団体、講習団体は81団体。


<DJI空撮セミナー>ドローンが魅せる無限の画角 写真家・別所隆弘氏

<DJI空撮セミナー>ドローンが魅せる無限の画角 写真家・別所隆弘氏

民生用ドローンと空撮技術で世界をリードするDJIの空撮セミナー「日本の風景を新しい視点から」が、東京カメラ部などで活躍する写真家の別所隆弘氏を講師に迎え、7月28日、東京・品川区港南のDJI JAPAN本社で開催された。別所氏は「地上からは見えなかった風景が見えてきました」とドローン空撮の魅力について話した。


管内に多くの急傾斜地崩壊危険区域を抱える金沢警察署とセキドが防災協定を締結

管内に多くの急傾斜地崩壊危険区域を抱える金沢警察署とセキドが防災協定を締結

神奈川県警金沢署(横浜市金沢区泥亀、木原信一郎署長)とDJI社の正規代理店でありドローンのパイロット育成に力を入れている株式会社セキド(本社:東京都国立市、代表取締役:大下貴之)は7月28日、大規模災害時のドローンによる被災現場情報収集などで防災協定を締結した。


300機のドローンを群制御するIntel Shooting Starの最新テクノロジー

300機のドローンを群制御するIntel Shooting Starの最新テクノロジー

ハウステンボスの夜空を彩った300機のIntel Shooting Starは、現時点で世界最高のドローン制御テクノロジーを実現している。その開発の背景について、ライトショーのために来日したゼネラルマネージャーのNatalie Cheung(ナタリー・チョウ)氏に聞いた。


学科をまたいで「専門職業+ドローン」の高機能人材育成 FSGがスタート!

学科をまたいで「専門職業+ドローン」の高機能人材育成 FSGがスタート!

 幅広く職業人材の育成を展開している専門学校グループ「FSGカレッジリーグ」(福島県郡山市)で25日、学科横断でドローンの基礎講座「ドローンの基礎」が行われた。3学科の学生22人が教室で受講。26日にはフライトの実技に臨む。FSGの「専門職+ドローン」による高機能人材育成が始まった。


熱気に満ちた第5回ドローントークPIT「ドローン×ジモトノチカラ」 田村市、那賀町、skyerの取り組みは

熱気に満ちた第5回ドローントークPIT「ドローン×ジモトノチカラ」 田村市、那賀町、skyerの取り組みは

 ドローンタイムズは7月14日、「ドローン×ジモトノチカラ」をテーマに「第5回ドローントークPIT」を開催しました。異なる立場の論客3人が思いの込もった発表を披露すると、ファシリテーター・ササモモさんの問いかけをきっかけに、満席の客席から積極的な発言が相次ぎ、会場は異常なほどの熱気と笑顔で満たされました。


ドローン初体験女性スタッフが「SPARK」をジェスチャーで完全コントロール

ドローン初体験女性スタッフが「SPARK」をジェスチャーで完全コントロール

SPARKが出荷されてから約1カ月、DJI JAPANさんからSPARKを借用してみた。「ペットみたい」というドローン初体験の女性スタッフがジェスチャーコントロールによるフライトに挑戦した。


横浜で「ドローンの進化が生み出す豊かな未来社会とビジネスチャンス 」セミナー 横浜ITクラスター交流会

横浜で「ドローンの進化が生み出す豊かな未来社会とビジネスチャンス 」セミナー 横浜ITクラスター交流会

第18回横浜ITクラスター交流会は、経産省製造産業局 産業機械課 ロボット政策室 課長補佐の牛嶋裕之氏とテラドローンの事業開発部長の竹崎孝二氏を迎えて「ドローンの進化が生み出す豊かな未来社会とビジネスチャンス 」をメインテーマに13日、横浜市の横浜情報文化センターで開催された。


許可申請が必要な「人口集中地区」 判断基準を「平成27年度国勢調査」に切り替え

許可申請が必要な「人口集中地区」 判断基準を「平成27年度国勢調査」に切り替え

 ドローンのフライトに制限がある人口集中地区について、国土交通省は従来適用してきた平成22年度の国勢調査結果から、平成27年度の国勢調査結果に切り替えた。


管理団体は6、講習団体は56にそれぞれ増加 国交省航空局が7月1日付で更新

管理団体は6、講習団体は56にそれぞれ増加 国交省航空局が7月1日付で更新

 国土交通省航空局は、ドローン操縦技能講習に関連し、一定の要件を満たした「講習団体」と、その講習団体を管理する「管理団体」を7月1日付で更新し、航空局HPに掲載した。管理団体は6団体で、6月1日の4団体から2団体増えた。講習団体は56団体で、43団体から13団体増えた。


「ジャパンドローン2018」来年3月幕張で開催 「経産大臣賞」創設を計画

「ジャパンドローン2018」来年3月幕張で開催 「経産大臣賞」創設を計画

 一般社団法人日本UAS産業振興協議会(JUIDA)は10日、ドローン産業の専門展示会「ジャパンドローン2018」を、株式会社コングレ、株式会社スペースメディアジャパンと共催で、来年(2018年)3月22日(木)~24日(土)に、幕張メッセ(千葉市)で開催すると発表し、開催説明会とセミナーを開催した。


「ドローン × AI」(5)   MITが研究するAIとVRを組み合わせた仮想空間の自律飛行

「ドローン × AI」(5)  MITが研究するAIとVRを組み合わせた仮想空間の自律飛行

マサチューセッツ工科大学( Massachusetts Institute of Technology:MIT)のSertac Karaman(セルタック カラマン)准教授は、AI(人工知能)とVR(仮想現実)を活用してドローンが障害物を回避するリアルタイム ビジュアルSLAMを研究している。


ネットを空気に変える会社が目指すドローン事業

ネットを空気に変える会社が目指すドローン事業

2000年に創業し2015年に東証第一部に上場したITベンチャー企業の株式会社オプティム(本社:東京都、代表取締役社長:菅谷俊二)。「ネットを空気に変える」というコンセプトでIT事業を推進してきた同社は、2015年から自社開発のドローン事業に取り組んでいる。


欧州のドローン映画祭「シネドローン」が日本部門設定 名称は「福岡賞」 応募は10月末まで

欧州のドローン映画祭「シネドローン」が日本部門設定 名称は「福岡賞」 応募は10月末まで

 ドローン空撮クリエイターが国際映画祭にチャレンジするなら、今がチャンスかもしれない。ヨーロッパのドローン映画祭「シネドローン国際映画祭」が、日本部門である「シネドローン・フクオカ・クリエイティブ・プライズ(福岡賞)」を設定し、日本からの作品の応募を募っている。締め切りは10月30日。まだ、間に合う。


理科教材メーカーの老舗・ケニスが教育用ロボットイベント「学びロボ in Osaka 2017」を開催

理科教材メーカーの老舗・ケニスが教育用ロボットイベント「学びロボ in Osaka 2017」を開催

総合科学機器・理科機器メーカーであるケニス株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:西松正文)は、教育向けロボットイベント「学びロボ in Osaka 2017」を7月29日、 ATC(アジア太平洋トレードセンター)で開催する。